演題
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PF7-4
当院における低位前方切除術後縫合不全対策としての経肛門ドレーンの現状について |
【目的】低位前方切除術後の縫合不全は重篤な合併症である．その予防のため，diverting ileostomy造設例以外は，全例に経肛門ドレーンを挿入している．当院における経肛門ドレーンの挿入方法および縫合不全発生率について報告する．
【方法】2013年1月～2016年12月までの間にDouble stapling technique(DST)吻合を施行した低位前方切除術症例は47例であった．内訳は，divering ileostomy造設は9例，経肛門ドレーン留置は39例であった．今回，経肛門ドレーン留置をおこなった39例について検討をおこなった．経肛門ドレーンは住友ベークライド社製クリオドレーンバックプリーツタイプソフト10㎜を使用．ドレーン先端はcutし吻合部を超える様に挿入．POD5に抜去している．なお，経肛門ドレーン挿入例に対して人工肛門造設はおこなっていない．
【成績】全体の縫合不全率は6.3%(3/48)であった．diverting ileostomy造設例は縫合不全を認めなかった(0/9)．経肛門ドレーン留置の縫合不全率は7.7%(3/39)であった．経肛門ドレーン留置群について検討をおこなった．平均年齢は63.9才．男女比は男性27例，女性12例．原疾患は癌38例，悪性リンパ腫1例．腹腔鏡手術率は97.4%(38/39)．主たる占拠部位はRS 6例，Ra 20例，Rb 13例であった．縫合不全症例の3例は全例ドレーン抜去後であり，全て男性のRb症例であった．3例中1例は保存的治療で軽快したが，2例は待機的に人工肛門造設が必要であった．ドレーントラブルとしては自然抜去2例で，初期の症例に多く認められた．1例は肛門痛が強く，POD2に経肛門ドレーンを抜去している．
【結論】縫合不全症例は全例，経肛門ドレーン抜去後に発生しており，縫合不全の時期を遅らせる可能性が示唆された．しかし経肛門ドレーン留置で，全ての症例の縫合不全を防ぐ事は難しく，症例によりdiverting ileostomy造設も考慮すべきであると思われる．今後，さらに症例数を蓄積し検討が必要と考える．
【方法】2013年1月～2016年12月までの間にDouble stapling technique(DST)吻合を施行した低位前方切除術症例は47例であった．内訳は，divering ileostomy造設は9例，経肛門ドレーン留置は39例であった．今回，経肛門ドレーン留置をおこなった39例について検討をおこなった．経肛門ドレーンは住友ベークライド社製クリオドレーンバックプリーツタイプソフト10㎜を使用．ドレーン先端はcutし吻合部を超える様に挿入．POD5に抜去している．なお，経肛門ドレーン挿入例に対して人工肛門造設はおこなっていない．
【成績】全体の縫合不全率は6.3%(3/48)であった．diverting ileostomy造設例は縫合不全を認めなかった(0/9)．経肛門ドレーン留置の縫合不全率は7.7%(3/39)であった．経肛門ドレーン留置群について検討をおこなった．平均年齢は63.9才．男女比は男性27例，女性12例．原疾患は癌38例，悪性リンパ腫1例．腹腔鏡手術率は97.4%(38/39)．主たる占拠部位はRS 6例，Ra 20例，Rb 13例であった．縫合不全症例の3例は全例ドレーン抜去後であり，全て男性のRb症例であった．3例中1例は保存的治療で軽快したが，2例は待機的に人工肛門造設が必要であった．ドレーントラブルとしては自然抜去2例で，初期の症例に多く認められた．1例は肛門痛が強く，POD2に経肛門ドレーンを抜去している．
【結論】縫合不全症例は全例，経肛門ドレーン抜去後に発生しており，縫合不全の時期を遅らせる可能性が示唆された．しかし経肛門ドレーン留置で，全ての症例の縫合不全を防ぐ事は難しく，症例によりdiverting ileostomy造設も考慮すべきであると思われる．今後，さらに症例数を蓄積し検討が必要と考える．
