演題

臓器移植法改正後の急性肝不全に対する肝移植

[演者] 武部 敦志:1
[著者] 福本 巧:1, 吉田 俊彦:1, 宗 慎一:1, 浦出 剛史:1, 福島 健司:1, 木下 秘我:1, 蔵満 薫:1, 田中 基文:1, 木戸 正浩:1, 松本 拓:1, 後藤 直大:1, 浅利 貞毅:1, 外山 博近:1, 味木 徹夫:1, 具 英成:1
1:神戸大学肝胆膵外科

【はじめに】臓器移植法の改正にて急性肝不全例(FHF)への脳死全肝移植(DDLT)は治療選択肢となった【目的】改正法のFHF治療戦略への影響を明らかにする。【対象】改正前後に、肝移植適応評価にて紹介のあったFHF19例【結果】改正前群9例で6例(66.7%)に生体肝移植(LDLT)が行われた。脳症発生より移植までは中央値3.5日、LDLTは緊急でおこなった。改正後群10例では全例脳死登録がおこなわれ、最高点とされた。脳症発生より登録までは中央値2.5日、4例(40.0%)に生体ドナー候補がいた。5例に待機日数中央値12日でDDLTが行われた。LDLTは2例(待機8日・10日)、ABOi LDLT例は死亡した。1例が転院直後に死亡したが、他状態悪化により移植非適合となった症例はなかった【考察】法改正後、緊急生体肝移植は行う必要がなくなった。人工肝補助療法の発達で急性肝不全症例を長期維持できるようになり、高リスクドナーの適応はより慎重になるべきである。
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