演題

SP-2-2

病院の「受援力」を向上させる:被災地医療機関の「受援計画」に関するアンケート調査から

[演者] 佐々木 宏之:1
[著者] 山内 聡:2, 江川 新一:1
1:東北大学災害科学国際研究所災害医療国際協力学分野, 2:大崎市民病院救命救急センター

東日本大震災の被災地医療機関では支援力を十分に活用できないという課題が浮き彫りとなった。当研究室で行った「受援計画」、被災地での支援ニーズ、南海トラフ地震への提言に関するアンケート調査では受援計画策定済みと回答した病院は全223病院中12病院(5.4%)、災害拠点42病院中6病院(14%)に止まった。沿岸部では入院患者・病院職員に対する水・食糧、燃料のニーズが発災後1週間でも約70%で継続していた。南海トラフ地震地域に向けての提言は、「想定外」「1週間分の備蓄確保」「ライフライン長期途絶への対策・訓練」「他病院・行政機関との連携・ネットワーク」「受援体制の未整備」「病院職員自体が被災者」のキーワードで集約されることが判明した。病院の事業継続計画にも受援の概念を取り入れ、病院が上手に受援しながら被災地医療に貢献し、地域復旧の足掛かりとなれるよう対策すべきである。
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